現在進行中／過去に関わった研究プロジェクト

平成30年度 山梨大学地域振興研究プロジェクト「富士山周辺地域を対象としたフェーズフリーの概念による観光と防災の融合」

平成29年度 山梨大学戦略・公募プロジェクト（地方創生支援教育研究プロジェクト）「地域経済分析システムを活用した市民レベルの地方創生支援と 人材育成」

平成28年度 山梨大学戦略・公募プロジェクト（地方創生支援教育研究プロジェクト）「文化施設を核としたエリア活性の試行 －民間ノウハウを導入した教育パッケージの協働開発－」

平成27年度 文部科学省地(知)の拠点　山梨大学地域志向型教育研究プロジェクトェクト　観光ガイド養成を通じた地域への誇りと愛着心の醸成

平成26年度 文部科学省地(知)の拠点　山梨大学地域志向型教育研究プロジェクトェクト　新たな着地型観光の推進と地域コーディネーター育成

平成25年度 総務省ICT街づくり推進事業「産学官民協働のICT街づくり －歴史ある地方の街のプラス成長への挑戦－」（分担）

平成20年度ー22年度　文部科学省　安全・安心科学技術プロジェクト 住民・行政協働ユビキタス減災情報システム（研究代表者：鈴木猛康）（分担）

平成19年度－23年度　文部科学省　首都直下地震防災・減災特別プロジェクト　③広域的危機管理・減災体制の構築に関する研究（研究代表者：林春男）　「広域的情報共有と応援体制の確立（リーダー：目黒公郎）」

平成16年度ー18年度　文部科学省　科学技術振興調整費・重要課題解決型研究「危機管理対応情報共有技術による減災対策」（研究代表者：片山恒雄）（分担）

ビッグデータを活用した防災減災対策

近年、プローブカーデータによる通れた道路マップ（通行実績情報）の活用等、震災ビッグデータの利活用が活発化しています。本研究では、ビッグデータを防災減災に役立てる方策に関する研究を行っています。

広域災害時における情報共有と広域連携方策

わが国は、想定東海地震や首都圏直下型地震、東南海・南海地震など、巨大地震の発生が待ったなしの状況となっています。本研究では、このような複数の都道府県が同時に被災する、すなわち広域災害時における防災関係機関間の情報共有環境の実現とそれによる広域連携方策について研究しています。

実戦的災害・危機管理訓練手法に関する研究

行政機関をはじめ、災害や危機に適切に対応することができる実戦力が求められています。本研究では、災害・危機管理訓練の体系化について検討するとともに、実戦力を養うことができる訓練手法やその支援システムの開発を行っています。最近は学校現場における抜き打ち型の実践的な防災訓練を提案し、その効果検証を行っています。

大規模地震時の電気火災に関する研究

阪神・淡路大震災では、地震後に285件もの火災が発生し、「不明」の146件(51%)を除けば、「電気による発熱体」が29.8%（85件）と最も多く、電気火災対策の重要性が広く認識されるようになりました。本研究では、地震火災に関するデータを収集するとともに、電気火災の発生抑制に向けた研究を行っています。

観光地における防災対策に関する研究

2014年9月御嶽山噴火や2015年箱根山噴火警戒レベルの引き上げなど、観光地における防災対策の重要性が広く認識されるようになってきました。本研究では、観光地における防災対策、危機管理のあり方について研究に取り組んでいます。