教育向け論文(一部)

 現在行っている研究に関係する、論文の一覧を掲載しています。分類すると、以下の三種になります。
・経済学:主に日本の非競争輸入型産業連関表をを活用した、日本の経済構造の変遷の分析
・社会科教員向け:社会科における公民教育と経済学の理論が乖離する理由の解説
・教員全般向け:実用的な情報処理全般、実技の訓練に、道具の一つであるICT機器の利用方法

 本ページは、2点目の社会科教員向け、3点目の教員全般向けの論文を掲載しています。
 なお、掲載誌によって掲載方法等が異なるため、掲載誌の別にしてあります。
 また、作成したプログラムや教材と関係する論文は、研究用ICT関係をご覧ください。

山梨大学教育学部紀要(山梨大学教育学部)
 2016年度から、学部名称の変更に合わせて変わりました。旧名は、『山梨大学教育人間科学部紀要』です。
 以下の論文は、山梨大学学術リポジトリ に、PDF版が掲載されてます。
 「『経済学』と『経済』教育の乖離」に「その2」がありませんが、宇多(2017)の前後編がそれに相当します。
 また、「社会科公民教育のための『私利』と『公益』の比較研究」の「その1」は、『教育実践学研究』に載っています。
 一貫性がなく、申し訳ありません。

・宇多賢治郎(2026)「『経済学』と『経済』教育の乖離 その10 理論と現実の乖離がもたらす誤解と誤用」、第36号。
・宇多賢治郎(2025)「社会科公民教育のための『私利』と『公益』の比較研究 その3 政経分離思想が生じる社会科学的理由」、第35号。
・宇多賢治郎(2025)「社会科公民教育のための『私利』と『公益』の比較研究 その2 公益の理解を妨げる社会構造変化」、第35号。
・宇多賢治郎(2024)「分析と総合の関係と社会科教育における段階的理解の研究」、第34号。
・宇多賢治郎(2024)「『経済学』と『経済』教育の乖離 その9 社会科の目的に沿った金融市場の説明の研究」、第34号。
・宇多賢治郎(2023)「『経済学』と『経済』教育の乖離 その8 GDPの意味を誤解する原因の研究」、第33号。
・宇多賢治郎(2022)「『経済学』と『経済』教育の乖離 その7 国民所得と家計所得を混同する理由の研究」、第32号。
・宇多賢治郎(2021)「『経済学』と『経済』教育の乖離 その6 『経国済民』と『貨殖』を対立とする『単純化』の研究」、第31号。
・宇多賢治郎(2020)「『経済学』と『経済』教育の乖離 その5 私と公の関係を対立と捉える考え方の分析」、第30号。
・宇多賢治郎(2020)「『経済学』と『経済』教育の乖離 その4 家計の赤字と国の財政問題の比較」、第30号。
・宇多賢治郎(2019)「『経済学』と『経済』教育の乖離 その3 専門と教養の違いがもたらす乖離」、第28号。
・宇多賢治郎(2018)「経済動向を示す値と経国済民の関係」、第26号。 前編 後編
・宇多賢治郎(2017)「社会科教育と経済学の基礎理論の乖離」、第25号。 前編 後編
・宇多賢治郎(2016)「『経済学』と『経済』教育の乖離」、第24号。 前編 後編
・宇多賢治郎(2015)「経済学の基礎理論と経済循環構造の乖離」、第23号。 前編 後編

教育実践学研究(山梨大学附属教育実践総合センター)
 山梨大学学術リポジトリ にPDF版が掲載されてます。

・宇多賢治郎(2023)「小学校社会科教育でありがちな『見方・考え方』になる原因の研究」、第28号、。
・宇多賢治郎(2021)「社会科公民教育のための『私利』と『公益』の比較研究」、第26号。